■住民総出の花粉対策■　HomePage「とれたてＮＥＷＳ丼」記事より抜粋

花粉なんか怖くない。「林の伐採・整理」で元を断つ 

宝塚市に学ぶ撃退法

今年も忌まわしい花粉症の季節がやってきた。
今やすっかり国民病。
対症療法にとどまらず、根こそぎ原因を絶ちたい。
効率良く花粉を撃退できれば、「医療費削減」「能率アップ」のおまけまであるのだから。
住民総出で花粉対策に成功した兵庫県宝塚市の事例を紹介しつつ、21世紀の花粉症を展望したい。

元凶ヤシャブシ…花粉90％減。住民参加でコストも抑え

青果店で果物が売れない。「この街には何かある」。
宝塚市・中山台ニュータウン（５０００世帯）に住む原田怜以子さん（49）の勘は当たった。
山を切り開いて造った街は、斜面の市有地に、治山のためオオバヤシャブシが繁っていた。
花粉症になる年間飛散数の７倍の花粉が１日で観測できた。
「ヤシャブシの花粉数はスギの50倍、毒性は５倍」と兵庫医大の小笠原寛・助教授（耳鼻科）。
リンゴやモモなどバラ科植物を食べるとかぶれる。
６年前の住民調査では45％がアレルギー症、うち１割がヤシャブシ花粉症と思われた。
住民の動きは早かった。翌年、11自治会の連合組織に対策部会ができ、行政側と緑の勉強会を重ねた。
市は「防災上も緑化計画上も、何の問題もない所で木は切れない」と建前は崩さないが、住民自ら切るなら、と柔軟に対応。
廃材を引き取るなど側面支援した。
一方、伐採後の管理には厳しい注文を付けた。
今、ヤシャブシの大半は姿を消し、代わりに住民の選んだ多彩な木々が植えられている。
花粉は最高90％減り、花粉症が「重くなった」７％、「軽くなった」27％。近所付き合いも深まった。
費用は寄付金など約４００万円。
高齢化が迫る今、住民の関心は「切った後の責任」に集まる。
どんな緑をだれが育てていくのか。
住民が計画し、解決していく必要がある。一部自治会では、80％の賛成で緑化費徴収が決まった。

花粉症は国民病。「研究財団」設立が急務

「ヤシャブシばかりかスギやヒノキでも効果的な対策が可能」。
小笠原助教授が中山台を“成功例”と見るのには、理由がある。
花粉症が言われ始めた１９６０年代、スギ花粉数は今の３分の１だった。
小笠原助教授が同県内の高校教諭と花粉発生源を調査した結果、中国山地なら標高３２０メートル以下（造林面積の15％）のスギ林を整理すれば、「３分の１」以下になると分かった。
「全山まるごとは大変だが、影響する林だけ手を入れれば、低コストで大きな成果が得られる。
低い里山なら住民参加も可能」と説明。
こうした「コスト意識」が行政には欠かせないと強調する。
小笠原助教授らは今、「花粉研究財団」の設立を呼びかけている。
各県で異なる花粉の観測方法を統一、データを売った収益を研究や市民組織の育成に投じる。
「国民病」なのに、がんのような全国レベルの対策拠点がないことへの告発だ。
「花粉が増えれば患者も増える。原因は明確で、今後も増える見込みなのに」。
花粉症を語るのは、森を語ることでもあるという。
１００年後、スギ・ヒノキの花粉は今の２倍に増える−−。
こんな衝撃的な研究を、日本気象協会気象情報部の村山貢司・専任主任技師がまとめた。
元凶は、地球温暖化だ。
村山技師によれば、21世紀末の日本は、７月の気温が平均１・５〜２度上がる。
雄花の生育が進み、１度の上昇は１平方センチ当たり９００個の花粉増加につながるという。
さらに、花粉を多く出す高樹齢のスギ林が１・４倍に増え、花粉量は１・８倍になると結論。
二酸化炭素や降水量の増加が、植物の生育に有利な環境を生み、さらに花粉を増やす懸念さえあるという。
その結果、患者数も１・７倍に増えると予想。「青壮年の30％」とも言われる患者は、「２人に１人」まで増えることになる。
対策は、温暖化を防ぎ、森林の管理方法を変えるという“長期戦”しかない。
村山技師は「長い時間がかかるからこそ、早く手をつけないと」と注意を促している。

■中山台ニュータウン緑化環境部会■　資料